児童発達支援事業あゆみの保育士(児童指導員)(正社員・正職員)の求人詳細-No.21648

募集要項

職種

保育士(児童指導員)

雇用形態

正社員・正職員

仕事内容

児童発達支援事業あゆみで児童指導員業務全般を担当していただきます。

【具体的な仕事内容】
障害のある方に対し、個別支援計画に基づいた生活支援を行い、社会性や自立性の向上を支える仕事です。
車での送迎業務や、添乗業務も含まれます。

給与

月給：203,800円～
【短大専門卒】
月給：203,800円～
（内訳）
・基本給：163,800円～
・処遇改善手当：20,000円
・地域手当：20,000円

【大学卒】
月給：214,000円～
（内訳）
・基本給：174,000円～
・処遇改善手当：20,000円
・地域手当：20,000円

【大学院卒】
月給：221,500円
（内訳）
・基本給：181,500円～
・処遇改善手当：20,000円
・地域手当：20,000円

【各種手当】
通勤手当（上限：13,700円／月、定期券の場合：上限20,000円／月）
住宅手当（上限：21,000円／月）　
扶養手当
資格手当（臨床心理士、管理栄養士、看護師、PT、OT、ST）

【賞与・昇給】
賞与年2回（給与規定により支給）
昇給年1回（人事考課により昇給）

職場の特徴・待遇

• 車通勤可能
• 家賃補助あり
• 賞与あり
• 交通費支給あり
• 研修充実
• 退職金制度あり
• 社会保険完備

・退職共済制度：2本立てです。1年目から全員加入しています（国家公務員に準ずる）
・資格取得援助制度あり（中型免許取得費用の補助など）
・福利厚生ソウェルクラブ（全国の宿泊施設やレジャー施設、スポーツ施設優待他）全員加入
・職員無料駐車場完備（自家用車通勤OK）
・社宅（法人借上げ）、家賃補助制度(保育園：単身の保育士のみ)あり

【教育研修】
法人の全職員を対象とした研修：年4回程度
各事業所ごとに設定したテーマの研修：年4回程度
新任研修、中堅職員研修、主任職員研修、外部研修（各事業所ごとに必要に応じて派遣）

【研修制度】
新任職員研修、中堅職員研修、施設職員研修、支援技術研修、支援理論研修、支援実践研修、苦情等対応研修、コンプライアンス研修、鹿児島事業所研修（関東職員）、関東事業所研修（鹿児島職員）など

勤務時間

基本：9:00～18:00
シフト制（実働8時間・休憩60分）
※残業は月平均で3時間前後です。
※勤務時間帯は、配属の施設・事業所によって異なります。

休日

シフト制（月8日以上）
※年間休日110日（年末年始休暇3日含む）

長期・特別休暇

リフレッシュ休暇
特別休暇

応募要件

• 新卒可
• 中途歓迎
• 未経験可
• 無資格可
• ブランク可
• 即日OK
• 40代活躍
• 50代活躍

常盤会では様々な学部・学科の先輩職員が活躍しており、働きながら資格取得をする職員もおります。
研修制度も充実しているので、資格のない方でも、ぜひご応募ください♪

選考プロセス

[1] ほいてんサーチの応募フォームよりご応募ください
↓
[2] 5営業日以内に今後の採用フローのご連絡をさせていただきます。
↓
[3] 選考実施
↓
[4] 内定のご連絡
↓
[5] 入職手続き

※応募から内定までは平均1週間～1ヶ月ほどになります。
※在職中で今すぐ転職が難しい方も調整のご相談が可能です。
※内定が決まったらこちらからお祝い金を申請してください。 祝い金 保育士(児童指導員)：4,000〜15,000円

施設情報

施設名

児童発達支援事業あゆみ

施設業態・形態

• その他施設
• 小規模保育園

所在地

東京都板橋区成増5-15-1

アクセス方法

東武東上線「成増駅」より徒歩11分

地図

設立年月日

2016年4月1日

スタッフ構成

管理者：1名
児童発達支援管理責任者：1名
指導員・保育士：2名以上

対象年齢

6歳以下

定員

10名

産休・育休の取得状況

女性育児休業取得率100%（2019年度実績）

年間行事スケジュール

4月：始業式
5月：図書館に行こう、歯科検診
6月：電車に乗ってみよう
7月：バスに乗ろう、七夕
8月：プール
9月：お月見
10月：ハロウィン
11月：秋の味覚、歯科検診
12月：クリスマス、餅つき
1月：お正月遊び
2月：豆まき
3月：ひな祭り、終業式

事業理念/目指す保育施設の姿

【基本方針】
・発達の気になる子ども一人一人の特性を的確に把握し、個々の能力や可能性を最大限に伸ばす専門的療育を行い、子ども自らが育つ基盤つくりを行う。
・子ども達の期待に応えるために、学びや成長につながる遊びを通して、満足感が得られるよう努める。

【運営方針】
1.法人の理念及び中長期計画に則った事業所経営の推進
2.保護者との密接な連携と信頼関係の構築
3.医療・保健・教育・福祉等の関係諸機関との構築
4.第三者評価基準に基づく、質の高い専門的な福祉サービスの提供
5.児童発達支援ガイドラインに基づくサービスの改善
6.経営目標の数値化とグラフ化による多角的な分析

受動喫煙に対する対策

• 屋内・屋外完全禁煙